● 内科・耳鼻咽喉科
● 眼科・皮膚科
  精神科・婦人科
● 特定検診
● 特定保健指導
● 総合的事項

総合的事項

健診業務に関する毎日ドクターの運営に関する重要事項の規程に関する概要
(総合的な内容について確認ページ)

1.事業の目的及び運営の方針
★毎日ドクターの基本理念(トップページ)に基づき、 誠実  信頼  安全  満足 の精神で 各種健診業務を実施しています
★生活習慣病の早期発見とその後の生活指導、経過観察とともに、治療の必要性についての適切な判断・指導を行います
★健診と診療の整合性のとれた受診者の健康管理をめざしています

2.健診業務に関与する従業者の職種、員数及び職務の内容
★医師 総合健診・人間ドックの医師診察、各検査の判定、総合判定、二次指導等特定健診の実施、特定健診の階層化判定、特定保健指導担当等
(内科関連 常勤医師4名、非常勤医師1名(健診総合、内科診療を担当))
(眼科関連 常勤医師1名、非常勤医師3名(眼科に関する健診を担当))
(婦人科関連 非常勤医師1名(婦人科、乳ガン関連健診を担当)
   医師資格 日本医師会認定産業医4名、日本医師会認定健康スポーツ医2名、愛知県医師会特定健診・特定保健指導研修修了医師3名
   統括医師 日本医師会認定産業医、日本医師会認定健康スポーツ医、日本人間ドック学会認定指定医、日本人間ドック学会人間ドック健診情報管理指導士、愛知県医師会特定健診・特定保健指導研修修了
★看護師 健康診断時の受付、検査・採血業務等対応、健診結果集計、自動判定処理
(常勤3名、非常勤4名)
日本人間ドック学会人間ドック健診情報管理指導士研修修了者2名
厚生労働大臣が定める食生活の改善指導に関する専門研修修了者1名
★臨床検査技師 特定健診項目に関する院内生理・超音波検査等対応、院外検査機関への委託処理
(常勤3名、非常勤3名)
★診療放射線技師 胸部一般撮影、胃透視、マンモグラフィー担当
(常勤2名、非常勤2名)
★管理栄養士 糖尿病、高脂血症、肥満等に関する栄養管理指導
常勤1名(日本人間ドック学会人間ドック健診情報管理指導士資格あり)。特定健診に関する研修修了
★事務 健診に関する事前、当日、事後の事務処理
(常勤4名)

3.健康診査の実施日、及び実施時関
★平日9:00-12:00,13:30-15:30
★土曜日9:00-12:00

4.実施可能な健康診断・保健指導の内容
★労働安全衛生法に基づく定期健康診断、入社時雇い入れ健診(雇用主の依頼による各種健診業務)
★特定健診診査・特定保健指導
★生活習慣病健診各種コース
★健康増進法に関する各種がん検診等(市町村)
★人間ドック各種コース
具体的な健診のコース・実施内容・具体的項目に関しては健診、人間ドックの内容に関してのHPページを参照のこと(平成20年4月1日以降一部内容、金額に変更があります)
人間ドック、生活習慣病や定期健診、、関連するオプションに関してもHPの各ページを参照のこと
特定健診・特定保健指導の詳細に関しては別途「特定健診」「特定保健指導」のページを参照のこと
健診の費用、具体的な内容については各々のページに記載してあります
(平成20年4月1日以降一部内容、金額に変更があります)

5.健診業務の実施地域
★施設型であり、来院にての健診が可能な地域・事業所の対象者
★巡回型の健診は実施していない

6.緊急時における対応
★緊急処置用カートにて医師が緊急対応可能
★AED装置装備あり
★応急処置後必要があれば病診連携提携の総合病院等へ搬送等の対応可能

7.苦情に関する対応の体制
★随時健診の受付にて担当者が聞き取り、関連部署に連絡し対応・改善している
★院内に苦情に関するご意見箱を設置し、対応している
★健診受診者に対するアンケートを準備中

その他毎日ドクターの運営に関する事項
各種総合健診業務・人間ドック実施
内科、耳鼻咽喉科、眼科、婦人科、皮膚科、精神科の通常診療業務
上記各診療科における健診後二次検査の実施
健診での二次健診結果に基づいて、整合性を重視した生活指導、治療を推進している


特定保健指導におけるそれぞれの主な支援形態・内容

■動機づけ支援内容
@初回−個別面談(概ね30分)、健康テキストの配布、指導項目の確認検査の実施、
A6ヶ月後−面談又は文書による聞き取り、成果の確認、可能確認検査
B施設(毎日ドクター)での指導は個別支援で実施
C各保険者で対象者が7〜8名あり、各事業所でのグループ支援を希望の場合は出張を考慮

■積極的支援内容
@初回−個別面談(概ね30分)、健康テキストの配布、指導項目の確認検査の実施
A電話A−電話可能な場合は1ヶ月、2ヶ月にて行動計画表の進行度・成果確認
BEメール−Eメール往復にて1ヶ月、2ヶ月の行動計画表の進行度・成果確認
C上記のA、Bが物理的に不可能な場合は封書にて確認作業を代替
D3ヶ月後−面談(概ね20分)にて聞き取り、成果の確認、可能確認検査 
E3ヶ月から6ヶ月の間についてはEメールBないしは電話Bを1ヶ月毎に実施
F6ヶ月後−面談(概ね20分)又は文書による聞き取り、成果の確認、可能確認検査
G必要に応じて指導の該当項目の検査を実施

ポイントとしては概ね 200p ないしは220p以上となる